Pokémon GO、すでに社会現象になりつつある位置情報ARゲームへ。政府機関が警告、お店が広告に利用、病院の制限区域内へ進入、仕事中のプレイ禁止、水死体発見など

先日、オーストラリア、ニュージーランドに続き米国でもリリースした位置情報ARゲーム「Pokémon GO」ですが、各国でアプリランキング1位を記録したり、任天堂の株価が上昇したり、豪州の警察が警告を促したりとすでに社会現象になりつつあります。

 
Pokémon GOは、現場へ行きPokeStopと呼ばれるゾーンに移行しポケモンをGETする仕様のため、場所によってはトラブルになる場合もあります。先ほどの警察が警告した件も、ダーウィン警察署がそのPokeStopエリアに該当しており、署内に入ってくるのを懸念し入らなくてもGETできるよと先に警告した経緯なわけです。それは警察署だけでなく、街中のお店や病院などでも現象が起きています。

米国ファーストフード店「Dairy Queen」では、「ポケモンは購買のお客様だけ」とジョークなのか本気なのか分からない張り紙がドアに張られていたり

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米国ローカルの衣類店では、PokeStopを利用して看板に書いて広告に利用したり

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ワシントン州の運輸省は、ポケモンと車の運転について警告したり。

ほかにも、企業で仕事中にプレイしないように取り締まったり、オハイオ州コロンバスにあるこども病院のスタッフに、ポケモン探索で制限区域内に入る人がいるので注意してと警告したり。ビッグニュースでいうと、米ビッグホーン川でポケモンを探索中に男性の水死体を発見したり。リリースして間もないにも関わらずニュースが途絶えないPokémon GO、今後どう社会に組み込まれていくのか興味深いところです。

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