HTC、VRに特化した新会社設立によるスタンドアロンビジネスを展開か、株価上昇

現地時間1月18日、台湾ベースのスマートフォンメーカーHTC会長Cher Wang氏が世界のVR市場に注力するためVRの新会社を設立することをFOCUS TAIWANが報じました。無名の業界筋の話としてスピンオフ計画は初期段階と伝え、現在の従業員に新設するVR会社で働きたいという意欲について意見を聞いているとも言及しています。それにより、噂の段階にも関わらずHTCの株価が高騰しました。

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(HTC会長Cher Wang氏)

HTCは、近年グローバルスマートフォン市場での競争激化で苦戦を続け、株価の下落、去年8月には15%の人員削減2000人以上を解雇している一方で、「プレミアムスマートフォン」「ARデバイス」「VR(バーチャルリアリティ)」に特化するとして、それぞれ新部署を開設、VRソフトウェア制作に関しては、1,000人以上の開発者と連携し新たなビジネスユニットに会社を再集束させています。去年7月には、ロサンゼルスベースのVRスタートアップ「WEVR」へも1000万ドルの投資として株式の15%購入を済ませており、VRへの投資も行っています。

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そして、今年4月にはValveと共同開発しているVRヘッドセット「Vive」の発売を控えています。とはいえ、広角VRヘッドセットのパイオニア「Oculus Rift CV1」、累計台数3,000万台以上を売り上げているPlaystation 4をベースとする「Playstation VR」も発売するとして、VR市場も競争が激しい中でどういった戦略で攻めてくるのか、気になるところです。先日、中国のインターネットカフェでViveをアーケードゲームとして特設コーナーを設置する計画を立てている記事を書きましたが、それに加え、Rift CV1の発送先20ヶ国に中国が入っていなかった事からも、中国市場を狙っているのかもしれません。

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